日本翻訳者協会（ＪＡＴ）の主催する英日・日英翻訳国際会議（ＩＪＥＴ）は、規模が大きいため、政府機関の後援と企業の協賛をもらう必要があります。
そのためにいろいろな文書を作成しなければなりません。
どんな文書が必要なのか？
幸いにも理事Ａさんに知識と経験があります。
Ａさんは参考資料をみんなに見せてくれました。
それに目を通します。
ＩＪＥＴ委員会はＪＡＴの銀行口座を使う予定です。
いつ通帳とカードが使えるのかと聞かれました。
今年度から理事長が代わったため、まず銀行へ申し出て代表者を変えなければなりません。
そのために必要な印鑑カードは、前理事長のＢさんが持っています。
Ｂさんにいつ印鑑カードを送ってもらえそうか、メールで聞いてみます。
さらにIＪＥＴ委員の会計担当から経理処理について聞かれ、理事のＣさんからＩＪＥＴに渡す支度金について聞かれたので、その両方に対して説明を書きました。
ＩＪＥＴ委員会の会計担当は三井住友銀行を使いたいと言っているので、三井住友銀行のオンライン・サービスに加入する手続きをしようとして三井住友銀行のサイトを見ました。
資料を請求する際にＪＡＴの代表者を入力する欄があるので、前の理事から譲り受けた古い資料をひっぱり出します。
なんと４年前に、すでにオンラインサービスの申し込みが済んでいました。
そこで通帳をみてみたものの、サービスに伴う月額手数料が一時期引き落とされていた一方、最近において支払いはありません。
どうやら一回申し込んで、その後サービスを解約したらしいのです。
なので、やはり新たに申し込むために資料を請求しました。
数人のＪＡＴ会員が新しい委員会を発足するので、準備のためにＪＡＴの共有サイトを使用したいというリクエストがありました。
これについて過去にも前例があったので、問題ないだろうというコメントをします。
理事会が東北や北海道その他日本全国でイベントを主催したらどうかという提案があり、これに対して、コメントします。
月が変わったので、明日は前月末の記帳をする予定です。
ＪＡＴは発生主義ではなくて、現金ベースで記帳しています。
アメリカにある銀行口座の会計の記帳から手をつけようと思ってます。
以上で３時間をＪＡＴに費やしました。